先生が加入されている生命保険の保障額(死亡保障額)はどのくらいですか?それは適切ですか?

万一の時の保障額がどのくらい必要かは、非常に大雑把なレベルでは、収入をもとに計算することができます。
もし、先生に万一のことがあっても、先生の収入のうち、先生自身だけのために使う金額(趣味やお付き合いの費用等)を除いた金額がそれまでと同じようにご家族に確保できるように保障額を設定すればよいわけです。
この方法によると、万一のときに必要な金額は次のような式であらわすことができます。

 必要保障額概算 = 以降の収入総額(そのうち先生個人が使う金額は除く) + 葬儀費用、医療費等

たとえば70歳まで医院を続けられ、毎月の可処分所得が100万円でそのうち20万円を先生自身のために使われる場合、
必要保障額は各年齢時点で次のようになります。(葬儀費用、医療費等はかりに1000万とします)

 必要保障額概算(40歳)=(100万-20万)×12ヶ月×(70歳-40歳)+1000万=2億9800万
 必要保障額概算(50歳)=(100万-20万)×12ヶ月×(70歳-50歳)+1000万=2億200万
 必要保障額概算(60歳)=(100万-20万)×12ヶ月×(70歳-60歳)+1000万=1億600万


ただし、実際にこの金額が保障額の目安にできるほど頼りになるとは限りません。
たとえば、お住まいが持ち家で住宅ローンを組まれている場合、以後ローン支払いが不要となり保障額は大きく減ります(団体信用生命保険付の場合)。
また、大きな不動産がありそれを残そうとすると、思わぬ金額の相続税が必要となり、必要保障額は大きく膨らむ可能性があります。
その他にも、借入金や医療機器のリース、ローンの金額、奥様の収入の有無、貯蓄や加入済みの保険、年金等についても非常に大きな変動要因になります。
それゆえ、実際にいくらの保障が適切かを知るためには、万一の際にどのような支出が発生するかを一つ一つ丹念に想定し、積み上げて計算する必要があるのです。

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